オムニチャネル

オムニチャネルに関する、世界の最新テクノロジー情報をお届け!オムニチャネルテクノロジーの動向だけでなく、ビジネスへの活用方法に関する記事をご紹介します。

オムニチャネル の記事一覧

ウィンドウショッピングはもう古い!Webで集客して”体験”してもらう時代へ【ozieインタビュー後編】

導入コストゼロでショールームをオープンし、年間売上を130%伸ばすことに成功したネット通販のワイシャツ専門店ozieの戦略についてお話を伺うインタビュー後編。 今回は来店されたお客様の購買行動と集客の仕方についてお届けする。 「ウィンドウショッピングはもう古い」と話すozie代表・柳田氏が考えるこれからのリアル店舗の立ち位置とは? >>インタビュー前編はこちらから ショールーム来店客の購入比率は7割強! ▲参考:ozieプレスリリース – ショールームへ来店された方は実際に購入される方が多いのでしょうか? アンケートや来店履歴のデータから分析したところ7割以上のお客様が実際に購入し

コストをかけないショールーム導入で売上130%アップ!【ozieインタビュー前編】

リアル店舗を出す際、多額の初期費用と家賃や人件費など毎月かかるランニングコストの負担が大きいことから二の足を踏むブランドも多いのではないだろうか。 特に立地のいい物件ほど賃料が高く、コストを賄えるだけの売上をつくることができるかどうかの不安から出店を断念するケースも多々ある。 そこで今回は導入コストゼロでショールームをオープンし、年間売上を130%伸ばすことに成功したネット通販のワイシャツ専門店ozieの戦略について代表の柳田 敏正氏にお話をお伺いした。 ネット通販のワイシャツ専門店・ozie ozieはネット通販のワイシャツ専門店。 オリジナルのワイシャツを多品種少量生産で企画販売している。

「デジタルとリアルが生み出すイマドキの”ギフト”の贈り方」ー株式会社ギフティ代表取締役 太田氏インタビュー

みなさんはeギフトサービス(ソーシャルギフトサービス)を利用したことはあるだろうか。eギフトサービスとは、オンライン上でデジタルのギフトチケットを購入して、ギフトを渡したい相手にSNSやメールで送り、受け取った相手がそのチケットを店頭で商品と引き換えることができるサービスである。 矢野経済研究所の調査「商品券・ギフト券/ソーシャルギフト市場の実態と展望2015年版」によると、 2014年度のソーシャルギフト市場は、前年度比182.2%の82億円と推計され、2020年度のソーシャルギフト市場は1,110億円(発行金額ベース)まで成長すると予測されている。 法人の販促キャンペーンや従業員向けの福利

オンラインは来店前のプレ接客!O2Oマーケティング最前線

最近小売業界でよく聞く「O2O(Online to Offline)」という言葉。 Online to Offlineという言葉通りECやSNSなどのオンラインでの働きかけによってリアル店舗やイベントなどのオフラインへ誘導する施策のことを指すが、実際にどういう施策が行われていてどんな効果を発揮しているのかという点についてはまだ情報が少ないのが現状である。 そんな中、2015年12月23日(水)にFASHION STUDIESが主催する“Fashionable Technology 002 O2O”が開催された。 このイベントでは、ファッション業界でO2Oをビジネスのキーとして取り組んでいる方々

小売企業のビジネスモデルを破壊するショールーミングに対抗するには

引用:Pando   皆さんはショールーミングという言葉をご存知だろうか。ショールーミングとは、 消費者の購買形態の1つで、消費者が実店舗で商品を買わずに確認(比較・試用)だけ行い、後にネット通販で実店舗より安い価格で購入することである。 店舗の商品を買ってもらう事により利益を得ている小売企業にとって、ショールーミングは死活問題である。今回はショールーミングという現象の現状と小売企業が取れる対策について考えてみたい。 【お知らせ】「ファッション×テクノロジー最新サービス紹介資料」を新たに公開いたしました。この記事の末尾にてご紹介しております。 小売企業のビジネスモデルを破壊するショー

Amazonのリアル店舗に見る新オムニチャネル時代

    Amazonは現在、世界が最も注目する企業の一つであることは言うまでもない。同社はインターネット経由で本を販売するEC書店からスタートし、今では食料品から家電製品まで幅広く取り揃えた世界最大のEC企業となっている。 売上は11兆円近くに上り、サイトの年間訪問者数は2億8000万人以上に登る。そんなAmazonが最近、リアル店舗を出店した。EC界の覇者であるAmazonは何故、いまさらリアル店舗を立ち上げようとしているのだろうか?今回は、Amazonのリアル店舗出店から垣間見えるオムニチャネルの新時代について話してみたい。   Amazonがシアトルにリアル

開発から国内外導入事例まで!いま知っておくべきデジタルサイネージ事例10選

最近街中でデジタルサイネージを目にすることが多くなってきた。2020年に開催される東京オリンピックに向けて、今後さらに市場は拡大していく。 富士キメラ総研によると、2016年のデジタルサイネージの市場規模は700億で、2020年にはその倍以上となる1600億円まで拡大すると推測されている。 今回の記事では、私たちとさらに関係が深くなっていくであろう、デジタルサイネージの活用事例10選を紹介する。 ▼参照 株式会社富士キメラ総研 デジタルサイネージ開発事例5選 株式会社ミラクルリナックス社のデジタルサイネージ「MIRACLE VISUAL STATION」 引用:CONTEC 株式会社ミラクルリ

圧倒的な顧客満足度で競争を勝ち抜く!米小売王手企業に見るユニークなマーケティング戦略

引用:kroger.com Kroger社をご存知だろうか。同社は全米でスーパーマーケットを中心にチェーン展開する小売企業である。 米国における近年の小売業界は、絶え間ない価格競争、店舗規模拡大競争、オンライン業界との競争、異業種企業の参入など、熾烈な競争環境に晒されており、顧客の奪い合いが起きつつある状況ともいえる。そのような中、同社は顧客満足の徹底にこだわることで、顧客リテンションを向上させ、激しい競争に打ち勝とうとしている。 今回はそのような同社のユニークなマーケティング戦略を取り上げたい。 Kroger社の概要 Kroger社は、1883年に創業され、2014年末時点において、ウォール

O2O業界を牽引するアイリッジ!創業から上場まで、成長の裏側に迫る

株式会社アイリッジ(以下、アイリッジ)をご存知だろうか。 O2Oの2015年の市場規模はNRI Knowledge Insightによれば43.8兆円と推測されている。企業のO2Oに対する関心が高まる中、O2Oやオムニチャネルのトレンドを先取る国内先進企業がアイリッジである。アイリッジは「インターネットを活用して世の中に新しい価値を創り出していきたい」という思いから、代表取締役 小田健太郎氏(以下、小田氏)によって創業された企業である。現在はインターネットの活用により継続的に世の中へ価値を提供していくため、スマートフォンアプリケーションサービスやO2O、位置情報プッシュ通知などのネットサービス

徹底比較!一番お得なポイントカードと各社のオムニチャネル戦略にせまる

近年、ネットとリアルをつなぐ共通のポイントサービスを多くの企業が展開している。 先日、ローソンと楽天が包括提携に向け最終調整に入ったことが明らかになったように、ポイントを通じた各社のオムニチャネル戦略はますます注目されてきている。今回のローソンと楽天の提携では、ポイント、物流、モバイル事業などでの包括的な検討が行われる予定で、このようにコンビニ業界とEC業界の小売大手同士が広範囲にわたって戦略的提携に踏み出すのは初めてである。 また「nanaco」を例に挙げて説明すると、セブンカード・プラスで買い物をしても、nanacoポイントを貯めることができる。さらに、イトーヨーカドーネットスーパーやセブ

もし桃太郎が現代のWebマーケティングで鬼退治をしたら

引用:Trinity Web もし、桃太郎が現代の日本で生まれたら・・・ むかしむかし、あるところに、おじいさんとおばあさんが住んでいました。 ある日、おじいさんは長老会恒例のゲートボール大会に、おばあさんは家で洗濯物を干していました。 おばあさんがベランダで洗濯物を干していると、ピーンポーンとインターホンの音がしました。 「おや、誰かきたのかしら?」 おばあさんがドアを開けると、そこにはAmazonの箱をもった配達員がいました。 もらった箱を開けてみると、そこには見覚えのない大きな桃が入っていました。 「はて、こんなもの頼んだかしら?」 おばあさんは大きな桃をひろいあげて、おじいさんの帰りを

成長率10%?急成長するオムニチャネル市場!各社の戦略に迫る

引用:info.mkmdistribution.com 近年リアル店舗をもつ小売事業者が、ネットとリアルを融合させる、オムニチャネル戦略への取り組みを活発化させている。 EC市場の拡大を見せる米国や中国の動向や、国内の IT インフラ、デジタル端末の普及予測などをふまえると、今後も年率10%以上の高成長が続き、2017年度には市場規模が15兆円を超えると予測される。 その中でも、今回の記事では国内のオムニチャネル戦略の動向を紹介したい。 ▼参照記事 Mizuho Short Industry Focus ▼関連記事 今さら聞けない「オムニチャネル」とは?サルでもわかる簡単解説! 「ワトソン」の

今さら聞けない「オムニチャネル」とは?サルでもわかる簡単解説!

2014年はオムニチャネルが注目を集めた。オムニチャネルとは、あらゆる販売チャネルを統合するという意味を持ち、2009年にアメリカの大手百貨店Macy’sが、米国各地の各店舗と、オンラインストアの商品在庫を統一し、一定の成果を挙げた事で注目を集めた。 日本ではセブン&アイホールディングスや東急ハンズなど大手小売業者がオムニチャネル戦略に取り組んでおり、専門の部署も設置している。2015年も国内でオムニチャネルを推進する企業は増加する事が予想される。 今回は、サルでもわかるオムニチャネルと題して、オムニチャネルの概要を簡単に紹介したいと思う。 オンラインとオフラインの垣根をなくす新しいシ

小売業者が直面する5つのデジタルマーケティング課題とは?

引用:http://www.lifehacker.jp/2015/01/150103digital_marketing.html モバイルデバイスおよびソーシャルメディアの急普及により、顧客と企業、特に小売業者とのやり取りは一変した。 消費者は個々の関心と好みに合わせたマーケティング活動や販促活動を求めるようになり、小売業者はこれらの変化に対応するために、消費者の新たな要求に応えることを余儀なくされている。 今回は、小売業者がデジタルマーケティングを展開するにあたって、直面する5つの課題を明らかにする。 顧客の全体像の把握 顧客のすべてのチャネルに対するニーズに応えるために、小売

オムニチャネル化が進む小売企業、次なる課題は何か?

ここ数年、小売業界では「オムニチャネル」というワードが飛び交い、国内でも多くの企業があらゆる取り組みを実施している。 この中でも代表的なのが日本の流通業界の巨人、セブン&アイ・ホールディングス。コンビニエンスストアのセブン-イレブン、総合スーパーのイトーヨーカドー、百貨店そごう・西武をはじめ、100社を超える企業が集まっている。現在、総売上高は約10兆円に達し、米国のウォールマート(37.5兆円)に次ぐ世界第2位の規模となった。 そのような中、小売業界でオムニチャネル化が進むにつれ、次なる課題が話題になってきている。 今回はオムニチャネル化の先にある課題である「クロスチャネルの在庫管理

注目度大!2014年世界で最も成功を収めた10のリテール企業

2014年、技術の進歩や、顧客のライフスタイルの変化に合わせて、世界中の小売業者は各々斬新な施策に取り組み、成功を収めた企業も多い。 成功の尺度は様々だが、今回は顧客のニーズの変化に合わせて優秀な意思決定を行い、成果を上げた企業を10社を紹介したい。 参照:http://www.retaildive.com/news/10-companies-that-won-retail-in-2014/342542/ 1.Apple 引用:Apple’s Fifth Avenue Store Re-Opens Today With Its Redesigned Glass Cube Apple(以下アップ

2015年顧客体験を豊かにする5つの最新リテールテクノロジー

店舗で買い物をする場合、時には長い行列に並ぶこともあり、欲しい商品が品切れで購入できない、といったことも発生する。しかし最近では店舗内テクノロジーの進歩によって、そういった問題が解決されようとしている。今回はモバイルのPOSシステムから、店舗内の待ち時間を減らす便利なアプリまで、2015年に流行するであろうテクノロジーを5つ紹介したい。 ▼参照 http://www.retaildive.com/news/5-in-store-tech-solutions-to-help-retailers-in-2015/350316/ 1.商品を事前注文し店頭での商品受取を可能にするアプリ「Curbsid

3つのスライドから導かれるオムニチャネル時代を生き抜くキーインサイト

2014年はオムニチャネル元年と呼ばれ、多くの小売り企業が試行錯誤しながらオムニチャネル施策に取り組んできた。2015年を迎え、これからオムニチャネル戦略を本格化させる企業も少なくないだろう。そこで今回はオムニチャネルに関する重要なインサイトを含んだスライドを3つご紹介する。このスライドを読んで、オムニチャネル施策を効果的に行うための知識を蓄えておきたい。 ▼関連記事 オムニチャネル・インストアマーケティングを理解するためのスライド3選 1.アクセンチュアが考えるオムニチャネルにおける収益モデル JDA Innovation Forum: Seamless Omnichannel Campai

りそなHD、金融業界初となるオムニチャネル戦略室設置の狙い

りそなホールディングス(HD)が今月9日に、個人向け部門の強化に向けて「オムニチャネル戦略室」を13日付で新設すると発表した。個人客の取引行動に関する膨大な情報(ビッグデータ)をきめ細かく分析し、それぞれの好みやニーズに合わせた高品質の金融サービスを提供する。国内金融業界で、オムニチャネル化への対応を宣言したのは初となる。そこで今回は、りそなHDの今後の取り組みについて紹介する。 引用:http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-18026020101105 90%の顧客が支店取引ではなくATMとネットバンキングを利用 りそなが今回オムニチャ

オムニチャネルの時代に小売店が直面する6つの課題

小売店は顧客満足度を高めるために、モバイルを使ったプロモーションやEコマースの導入を通じて、オムニチャネル化を積極的に進めている。技術の発展により、買い物はますます便利になる一方で、決済システムのセキュリティ問題など、顧客に影響を及ぼす課題も同時に存在している。担当者は、最先端の取り組みをするにあたって、課題の存在をしっかりと認識して、対策を練る必要がある。今回は、2015年に小売店が直面する6つの課題を紹介していく。 ▼参照 http://www.retaildive.com/news/6-challenges-retailers-will-face-in-2015/347437/ 1. ス

オンラインとオフラインの垣根を超えるAmazonのオムニチャネル戦略

近年世界中のEC市場が拡大し続けている。eMarketerの示すデータによると、2014年のBtoCのEC市場規模は1兆5046億ドル(約177兆円)に上る。その中で、常に先進的な取り組みを続けるAmazon。アメリカ本土ではAmazonで購入した商品を、コンビニで受け取ることのできるサービス「AmazonLocker」や、顧客が商品を注文してから短時間で配達する速達サービス「AmazonPrime」のオプションとして、タクシーや自転車を用いた超速達便「AmazonPrimeNow」、ドローン(無人航空機)を用いた「AmazonPrimeAir」の提供に着手するなど、次々と先進的なサービスを打

EC売上174.2%急拡大!メガネスーパーが考えるオムニチャネル

引用:株式会社メガネスーパー 2014年の8月に経済産業省から出されたレポートによれば、日本の小売業界のEC化率は2013年末に6.39%に達したという。同時期におけるアメリカ小売業界の2013年EC化率6.0%を超えているのだ。 全国約300店舗のメガネ店を展開する株式会社メガネスーパー(以下、メガネスーパー)は、ECと実店舗のシームレス化を進めている。今回は独自のオムニチャネルの取り組みにより他店との差別化を図り、それが成果を結び始めているメガネスーパーのオムニチャネル戦略のポイントを紹介する。 ▼参照 平成24年度我が国情報経済社会における基盤整備(電子商取引に関する市場調査) &nbs

リアルとネットを繋ぐアーバンリサーチ3つのオムニチャネル施策

オムニチャネルとは、一般的に実店舗やオンラインストア、通販サイト、自社サイト、カタログ通販、ダイレクトメール、ソーシャルメディアといったあらゆる顧客接点を統合することと定義される。またそうした統合販売チャネルの構築によってどのチャネルからも同じように商品を購入できる環境を実現することとも言われている。 今回は、「すごいをシェアする」を企業理念にもつアパレルブランド株式会社アーバンリサーチ(以下、アーバンリサーチ)が行う「すごい」オムニチャネル施策に注目してみた。 ▼関連記事 オムニチャネルの時代を征するための6つのポイント iBeacon x 3Dプリンタを用いた新しいオムニチャネル施策 引用

オムニチャネルの時代を征するための6つのポイント

マルチチャネルからオムニチャネルへの時代が到来した今、企業の販売活動を成功させる鍵はなんだろう。今回は、「BRONTO SUMIT 2013」で発表された資料が示す、6つのポイントについて見ていこう。 ▼関連記事 2015年のオムニチャネルはどう進化する?注目すべき5つのトレンド オムニチャネル・インストアマーケティングを理解するためのスライド3選 The Era of Omni-Channel Commerce, and the Marketing Evolution that Changes Everything from Bronto Software 1:マーケティング哲学 多くの企業

年間平均売上8.5%UPし続けるスターバックスコーヒーのオムニチャネル戦略

「人々の心を豊かで活力のあるものにするために―ひとりのお客様、一杯のコーヒー、そしてひとつのコミュニティーから」 このミッションのもと、スターバックスコーヒー ジャパン株式会社(以下、スターバックス)は、美味しいコーヒーを飲める空間とくつろいだ時間を提供する。この洗練されたサービスのために、商品、接客、プロダクトデザイン、出店計画、店舗、ECなど全てのチャネルで利用者に対するひとつなぎの戦略を実践している。 今回は、このスターバックスが行うオムニチャネルの正体に迫る。 ▼関連記事 2015年のオムニチャネルはどう進化する?注目すべき5つのトレンド 【必読】オムニチャネルを理解する為に読むべき記

あなたを番組に引き込むテレビ業界のO2Oサービスとは?

O2Oサービスといえば自社のECサイトを運営し、リアル店舗との連携を図るといった形を思い浮かべる方が多いだろう。そんな中、テレビ番組がO2Oを意識した取り組みを行っているのをご存知だろうか?テレビ放送とO2Oサービスとの連携は「O2O2O (OnAir to Online to Offline)」、もしくは「T2O2O (Television to Online to Offline)」と呼ばれる。本来であれば映像を閲覧するだけの受動的な視聴者を、いかにしてオンラインへ誘導するかが重要となる。 今回は「T2O (Television to Online)」のサービス事例を3つご紹介する。 【振

2015年のオムニチャネルはどう進化する?注目すべき5つのトレンド

2015年は国内外を問わず、オムニチャネルが発展していく。オムニチャネルは、顧客は好きな時に好きな場所で商品を購入できるという、商品購入の形式だけを指すものではない。顧客が商品に興味を持ち、購買に至るまでのプロセスの中で、SNSや店舗内キオスクなど、従来よりも多くのタッチポイントを経由して購入に至るという特徴も持つ。このオムニチャネルの本質を踏まえた上で、Informatica Corporationが2015年のオムニチャネルのトレンド予測を発表している。今回は2015年のオムニチャネルのトレンドを5つ紹介する。 ▼参照 12015 Omnichannel Trends for Custom

「ワンダーコア」の店頭売上げを4ヶ月で13.5倍に増やしたオムニチャネル施策とは

2014年、販売台数100万台を突破したエクササイズマシン「ワンダーコア」をご存じだろうか。 この「ワンダーコア」の大ヒットを支えたのは、通販ブランドの「ショップジャパン」を運営する株式会社オークローンマーケティング(以下、オークローンマーケティング)が行ったオムニチャネル戦略であった。 今回は大ヒット商品を生み出した、オークローンマーケティングのオムニチャネル戦略を紹介したい。   ブランド認知度向上のためのオムニチャネル戦略   オークローンマーケティングが運営する通販ブランド「ショップジャパン」は、2006年から7年間で約3倍に売上を伸ばしていた。しかし、ここ最近は、

進化を続けるNordstromのオムニチャネル戦略

※Arch for Startupより寄稿   引用:Want To See The Future Of Retailing? Check Out Nordstrom. みなさんはNordstrom(ノードストローム)を知っているであろうか? Nordstromは、アメリカ全土に292店舗(カナダ1店舗)のストアを展開するアメリカを代表するリテーラーの1つである。約120の総合デパートメントストアと約170のアウトレットストアを持つ。2013年度は約1兆4000億円のセールスを達成した。 Nordstromは、時代の流れを敏感にキャッチし、“テクノロジー”を積極的に活用することに注力

好きな時に好きな場所で商品を受け取れる「スマート宅配BOX」

オムニチャネル元年と呼ばれた2014年が過ぎ去り、2015年が到来した。2015年も引き続き、オムニチャネルの分野は注目を浴び続けるだろう。オムニチャネルとは、あらゆる販路を統合するという意味を持つ。顧客が商品に興味を持ち、購入に至までのプロセスのなかで、従来のように単一の販売チャネルではなく、実店舗やECサイトなど、複数のチャネル間を行き来し、商品購入に至る形態を指す。 オムニチャネルにおいては、商品受け取りの方法も多様化していくという点を見逃してはならない。従来は、実店舗で購入した商品はそのまま家に持ち帰り、オンラインで購入したものに関しては自宅に配送されるのが普通であった。その点、オムニ

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