大学発ベンチャー「スパイバー」に見る、日本のイノベーションの未来

引用:Pinterest 今、日本から世界の産業構造を大きく変える可能性を持ったイノベーションが生まれようとしている。 本稿では、世界初の人工クモの糸「QMONOS」を開発したSpiber.incを紹介し、これからの日本に求められるイノベーション構造について述べたい。 スパイバー株式会社とは 設立年月:2007年9月 資本金:25億3458万円 引用:gizmag スパイバー株式会社(以下、スパイバー)は、世界初の人工クモの糸「QMONOS」を発明した大学発ベンチャーだ。現在は、山形県鶴巻市、経済産業省などとタッグを組み、ALL JAPANで技術開発・ビジネス化に取り組んでいる。 2015年1

海外先進事例に見る、激戦ドラッグストア市場での生き残り戦略とは?

引用:https://www.bartelldrugs.com/ ※Arch for Startupより寄稿 Bartell Drugs社(以下Bartell)はシアトル発祥のドラッグストアである。彼らが”アメリカで最も古い親族経営のドラッグストア”と自負するように、1890年に創業し、今年で125年と非常に長い歴史を持つ。 しかし非上場を貫き、店舗数は2015年現在で63店舗と、堅実に親族経営を貫く姿勢が伺える。 しかし言うまでもなく1世紀の間に市場は大きく変わった。前CEOであるGeorge D. Bartell氏が「どの店も同じ商品を売っている」と言うように、医薬品を売っているだけでは生

おさえておきたい、今話題のドローン活用事例3選

引用:droneinjurieslawyer.com 今日、ドローンに対する注目度が世界中で高まっている。ドローンはもともと軍事用の無人飛行機として開発されていたのだが、近年商用への応用が始められている。 最近ではスマホなどのモバイル端末との連動が進んでおり、その用途にも注目が集まっている。まだ無人飛行機市場は解禁されていないが、2025年までに市場規模は8兆円を超えることが試算されており、今後多くの企業がこの分野に進出することになるだろう。 小型の無人飛行機をモバイル端末で操作することで、撮影技術や物流などは劇的に変化していくことが予想される。 法規制やプライバシーの話題でも注目を集めている

「Pepper」よりも実用的? 世界初の家庭向けソーシャルロボット「Jibo」

世界初のソーシャルロボット「Jibo」 引用:http://i.huffpost.com/gen/1919266/images/o-JIBO-facebook.jpg 「Jibo」は世界初の家庭用ソーシャルロボット(と製作者であるMITのシンシア・ブリジール博士は呼んでいる)である。身長約28cm、重さは約2.7kgで、ソフトバンクが提供しているパーソナルロボット「Pepper」が身長120cm、重さ28kgである事を考えると、だいぶ小さいサイズとなっている。 機体にはコンピュータ、Wi-Fi、LCDスクリーン、カメラ、マイク、スピーカーを搭載しており、人間とのインタラクティブなコミュニケーシ

グランプリ決定!デジタルサイネージアワード2015受賞作品まとめ

2015年6月10日、デジタルサイネージ市場の活性化を目的として「デジタルサイネージジャパン2015(DSJ2015)」で国内のデジタルサイネージ作品から9作品が選出され、グランプリが決定した。 今回は、グランプリ作品を含めて、5部門で受賞した7作品を紹介したい。 グランプリ作品 デジタルどこでもドア / 株式会社テレビ朝日、株式会社テレビ朝日クリエイト 引用:http://www.digital-signage.jp/award/2015/ 今回グランプリに輝いたデジタルどこでもドアは、2015年3月7日公開の『映画ドラえもん のび太の宇宙英雄記』のプロモーションおよび『春のテレビ朝日 アニ

市場規模2兆円!デジタルサイネージによって革命が起きる訪日観光産業

近年、訪日観光産業が大きな盛り上がりを見せている。 観光庁によると、2020年の東京オリンピックの開催へ向けて、訪日観光客は2020年に年間2000万人にまでのぼると予想されている。また、訪日観光客の増加を見据え、デジタルサイネージと呼ばれるスクリーンの表示と通信にデジタル技術を使用して、映像や情報を表示する広告媒体技術に注目が集まっている。 そこで今回はデジタルサイネージと観光産業の親和性について解説していく。 ▼参照 観光庁アクションプラン 訪日外国人消費動向調査 外国人旅行者の日本の受入環境に対する不便・不満 デジタルサイネージ市場の伸び 訪日観光客が増加することで国内経済は活性化される

オムツでAmazonに恐れられた男の再挑戦「Amazon.com」VS 「Jet.com」

※Arch for Startupより寄稿 引用:Jet.com’s Valuation Nears $600 Million Before Launch Marc Lore という男をご存知だろうか。5年前、ベビー用品に焦点を当てたサービス”Diapears.com”でEコマース戦線を賑わせた人物だ。その彼が今回、本気で業界の巨人、Amazonを倒すべく”Jet.com”というサービスを開始した。 サイトを公開してない2月の段階で既に2億2,000万ドルを調達し、先月には、Alibabaが1億4000万ドルをJetに出資した。これらの情報が、Jet.comに“打倒アマゾン”の秘策があることを

いま注目の最先端インストアマーケティング海外事例3選

今日、インストアにおけるテクノロジーの活用が非常に注目を集めている。海外小売店の最新のビッグデータ活用事例や、オムニチャネル事例などは、小売業者ならば確実に押さえておきたい情報であろう。 今回は海外の小売店が、どのような形で最先端のテクノロジーをインストアマーケティング戦略として活用しているのかを紹介したい。 巨大スクリーンを導入することで、顧客の購買体験をインタラクティブにする 引用:Rebecca Minkoff Rebecca Minkoffは2005年アメリカで設立されたファッションブランドで、日本では先月5/20~5/26に銀座三越で同ブランドの展示会が催された。 今回紹介するのはR

小売店舗の売上アップ!データを活用した店舗のKPI管理にせまる

昨今、従来型の実店舗を持つ小売企業の成長率が緩やかな成長傾向にある中、店舗を持たないECは売上を急激に伸ばしている。 eMarketerが発表した内容によると、2014年の世界小売市場売上額は約2750兆円で、2018年まで年率平均5.5%の成長を見込んでいる。それに対して、EC企業は2014年時点で売上162.5兆円、小売市場全体の5.9%を占めており、その成長率は年率平均17.3%と、小売市場の約3倍の速度で拡大していくことが予想されている。 今回は、実店舗を持つ従来の小売企業がECとの競争を勝ち抜くために欠かせないデータを使った店舗のKPI管理についてご紹介したい。 ▼関連記事 小売業者

小売業者が直面する5つのデジタルマーケティング課題とは?

引用:http://www.lifehacker.jp/2015/01/150103digital_marketing.html モバイルデバイスおよびソーシャルメディアの急普及により、顧客と企業、特に小売業者とのやり取りは一変した。 消費者は個々の関心と好みに合わせたマーケティング活動や販促活動を求めるようになり、小売業者はこれらの変化に対応するために、消費者の新たな要求に応えることを余儀なくされている。 今回は、小売業者がデジタルマーケティングを展開するにあたって、直面する5つの課題を明らかにする。 顧客の全体像の把握 顧客のすべてのチャネルに対するニーズに応えるために、小売

最先端テクノロジーがもたらす小売店舗の未来とは?

今回の連載では、小売店の経営課題や小売業におけるデータサイエンティストの価値、小売業におけるビッグデータの活用を紹介してきた。これらの記事に引き続き、今回は小売店の未来像を紹介したい。 iBeaconやビッグデータの普及で近年の小売店の変化は著しいものとなっている。 そのような中、Industry website Retail Prophetの創設者であるDoug Stephensは、小売店の未来を予測しており、小売店は今後10年で、過去1,000年間よりも劇的に変化すると述べられている。 小売店で行われる単純労働に、従業員は必要なくなる 引用:retailtechnology 従業員への人件

一挙公開!アマゾンとの熾烈な戦いに挑む新興EC企業の3大マーケティング戦略

※Arch for Startupより寄稿 ズーリリー社をご存じだろうか。同社はシアトルを拠点とする e-commerceカンパニーであり、小さな子供を持つ母親世代をターゲットとして衣料、雑貨、キッチン用品、子供向け玩具等を販売している。 同社のマーケティング戦略は極めてユニークであり、flash salesをはじめとして、これまでのe-commerceカンパニーの常識を覆す手法で、アマゾン社との戦いに挑んでいる。 今回は、同社のユニークなマーケティング戦略についてお伝えする。 1.これまでの沿革 ズーリリー社は、共同創業者であるCavens氏(現CEO)とVadon氏(現会長)によって、設立

GoogleにMacy’s、世界のトップ企業が注目する「Predictive Analytics」とは?

米国では、もはや常識となっている「Predictive Analytics」 Predictive Analytics(プレディクティブ・アナリティクス)という言葉をご存知だろうか。 Predictive Analyticsとは、ビックデータ分析から未来予測まで一連の流れを行うコンピューティング技術のことだ。 ビックデータという言葉を耳にするようになってから、しばらくが経つ。IDC JAPANによれば、2017年には市場規模1000億円超と、ビックデータ市場の成長性には大きな期待がかかっている。にも関わらず、データを扱い分析できる人材の不足が長らくの課題だった。 そこで登場したのが、Predi

オムニチャネル化が進む小売企業、次なる課題は何か?

ここ数年、小売業界では「オムニチャネル」というワードが飛び交い、国内でも多くの企業があらゆる取り組みを実施している。 この中でも代表的なのが日本の流通業界の巨人、セブン&アイ・ホールディングス。コンビニエンスストアのセブン-イレブン、総合スーパーのイトーヨーカドー、百貨店そごう・西武をはじめ、100社を超える企業が集まっている。現在、総売上高は約10兆円に達し、米国のウォールマート(37.5兆円)に次ぐ世界第2位の規模となった。 そのような中、小売業界でオムニチャネル化が進むにつれ、次なる課題が話題になってきている。 今回はオムニチャネル化の先にある課題である「クロスチャネルの在庫管理

経営者が語る小売企業におけるデータサイエンティストの重要性

データの分析・活用が企業活動の中で非常に重要な位置を占めるようになってきている。これは誰にとっても疑いようのない事実だろう。ビッグデータという言葉も、もはや聞かない日はないくらいであろう。 ロンドンビジネススクールのMBA出身者で、ヨーロッパの宇宙関連インフラメーカーを率いた経験があり、現在は詐欺防止ソフトを提供するFeedzaiのCEOを務めるNuno Sebastiao氏は、データが重要性を増してきている根底には2つの理由があるという。 今回は、Nuno Sebastiao氏が語るデータとデータサイエンティストの重要性についてのお話をご紹介したい。 また企業におけるデータの分析や活用事例に

IoTにiBeacon、最新テクノロジーを活用した注目の海外クラウドファンディング5選

皆さんはクラウドファンディング(Crowdfunding)をご存知だろうか?クラウドファンディングとは、あるプロジェクトに対してWeb上から不特定多数の人に出資を募るという新しい資金調達の形だ。 クラウドファンディングサイト大手のKickstarterやIndiegogoでは、日々ユニークなプロジェクトが出資を受けてスタートしている。 今回はそんな中から注目を集めるテクノロジー系プロジェクトを4つをご紹介したい。 いつでもどこでも気軽にマッサージ 「i Massageo」 引用:https://www.indiegogo.com/projects/imassageo-the-first-app

元Amazon役員が仕掛ける「Sears」のテクノロジー改革!

※Arch for Startupより寄稿 近年のIT革命が起こっている世界状況の中でも、ITの最先端を走るシアトル では、また新たな動きを見せようとしている。 アメリカ・イリノイ州シカゴに本社を構える「Sears」は、衣料品、電化製品、家庭用品など、多くの製品を取り扱う百貨店である。特に家庭用品修理、ホームクリーニング、住宅改装等、住まいの環境を良くする住宅サービスは、全米一位の顧客数を誇っている。そのSearsがその住宅サービスを、より良質なものにするために新たなエンジニアオフィスを、シアトルに設立した。 今回は、そのSearsが起こす新たな改革を、まだベールに包まれている部分は多いものも

データ分析で売上向上!次世代リテールテクノロジー企業まとめ

今回は、2015年1月にニューヨークで開催されたNRF BIG SHOW 2015出展企業の中から、未来のリテール企業を成長させる可能性に溢れる企業を紹介する。 例えば、リアル社会のデータ分析を得意とする企業。POSやWi-Fi、Beacon(ビーコン)と連動させた店舗向け分析ソリューションを提供し、店舗売上向上や新しい顧客体験を促進を担う、注目企業が揃っている。 またリテール業界では近年、SaaS型のクラウドサービスに注目が集まっている。小売企業側の大きな導入メリットとしては、リアルタイムでの店舗内の状況把握が可能なことで、即時性を持って現場での改善施策を打つことが可能になる。 また空間に限

3分でわかる!知っておくべき最新IoTベンチャーまとめ

2015年3月、バルセロナでMobile World Congress 2015というイベントが行われた。その中で、最近注目が集まるIoT(Internet of Things:モノのインターネット)をテーマとしたピッチングイベント「IoT Stars」が開催された。 今回は、その「IoT Stars」のシリーズAのスタートアップ企業4社と紹介する。 ▼関連記事 IoTの「いま」がわかる、世界が注目のスタートアップ10社まとめ 必見!プログラミングができない人でも自作できるIoTツール4選 シャツから身体データを取得する「Ambiotex」 引用:Ambiotex 企業名:Ambiotex U

IoTの「いま」がわかる、世界が注目のスタートアップ10社まとめ

昨今、IoT(Internet of Things:モノのインターネット)の市場が全世界で注目を集めている。 2020年までに260億個のデバイスがインターネットに接続されるようになり、世界のIoT市場は2020年までに3兆400億ドルまで拡大するという。今回は、「IoT Stars MWC15」でピッチを実施したアーリーステージのスタートアップ企業10社を紹介する。 また過去に掲載したIoT関連記事を以下に掲載するので、お時間がある方はぜひご覧になっていただきたい。   IoTを守ってくれる必要不可欠なセキュリティツール 引用:Bastille Networks 企業名:Basti

驚くべきNordstromの2大デジタルマーケティング戦略

※Arch for Startupより寄稿 以前にもNordstromの戦略については取り上げたが、今回はNordstromの新たな試み、主にデジタル戦略について紹介したいと思う。 Nordstromは2009年から2013年に50万ドルをオンラインテクノロジーに投資している。それはオンライン上での機能の改善にも使われているが、アプリを使用した店頭でのマーケティングなど、新たな戦略にも使われている。 ▼関連記事 進化を続けるNordstromのオムニチャネル戦略 引用:https://www.shoesofprey.com 世界にひとつだけの靴が作れる3Dデザイナーアプリ Shoes of P

必見!プログラミングができない人でも自作できるIoTツール4選

近年IoT市場は拡大してきており、今後多くのデバイスがインターネットに接続されることが予測される。IDC Japan 株式会社の予測によると、国内IoT市場の売上規模は2018年までに現在のほぼ2倍となる21兆1,240億円まで成長するという。その中でも、最近注目なのがDIY(Do It Yourself)という、ユーザが独自に組み立てることができるIoTである。そこで今回は、DIYキットから4つの主要商品をご紹介する。 ▼関連記事 国内IoT市場 2013年の実績と2014年~2018年の予測/ 今回は注目の4つのDIYキットを、一番安価なキット金額(1$=117.3円 1EUR=134.7

スタジアムの臨場感をそのままに!スポーツ業界に変革を起こすテクノロジー事例3選

スポーツは古代エジプト時代には既にあったとされ、何千年を経た現代社会でも広く親しまれている。公益財団法人 日本生産性本部によると、スポーツ業界の市場規模は国内だけでも3 兆 9,150 億円(2012年)にのぼる。 そんなスポーツ業界では、近年、テクノロジーとの融合が多く見られるようになった。今回はスポーツ業界が直面しているいくつかの課題を解決するテクノロジーをご紹介する。 ▼参照 http://www.mext.go.jp/component/a_menu/sports/detail/__icsFiles/afieldfile/2014/12/08/1353860_4.pdf スポーツ業界に

世界最先端のリテールテック企業が集うNRFピッチ参加スタートアップまとめ

2015年1月12日に開催されたNRF’s Big showの中で、Shop.org主催のイベント「Shop.org Digital Commerce Start Up of the Year」が行われた。 このイベントでは、アメリカからリテールテクノロジー系のスタートアップ企業60社がエントリーされ、事前審査によって選ばれた5社が、NRFのイベント当日にプレゼンテーションを行った。 当日のイベントでは、著名なベンチャーキャピタリストやAbercrombie and Fitch(アバクロ)の役員などが審査に参加している。 今回は60社のエントリーの中から、ファイナリストに選ばれ、NRFでプレゼ

従業員のモチベーションを最大化、海外ワークフォースマネジメント企業まとめ

Workforce Managemnet(ワークフォース・マネジメント)という言葉は聞いたことがあるだろうか? Workforce Managementは、採用や人材育成に関わる作業を自動化、最適化することによって、採用の効率化や従業員の生産性の向上、モチベーションや満足度を高める仕組みとして、海外で注目され始めている。 今回の記事は、Workorce Management(人材管理)ツールを提供している海外企業をまとめて紹介する。 Talentoday ~心理測定など科学的根拠に基づいた人材管理ツール   企業名:Talentoday 調達額:1.5百万ドル CEO:Pierre-

シアトルから生まれた便利なマーケティングツール3選

※Arch for Startupより寄稿 会社を継続させるためには売上が必要だ。他社と競合して売上を伸ばすためにはマーケティング戦略が重要となってくる。 2014年にContent Marketing Institute と MarketingProfsが行なった調査によると、コンテンツマーケティングをアメリカのB2C企業の9割が行なっているのに対し、日本のB2C企業では割程度しか行なっていないことが報告されている。このことは日米の間においてマーケティングに対する意識の差が大きいことを示している。 今回は、そんなマーケティング先進大国のシアトルから生まれた、難しいマーケティングを手助けしてく

Facebook、Twitter、ソーシャル・ネットワーク企業が次々とディープラーニングの企業を買収する訳とは?

Twitter、Facebook、Instragram、こういったSNSは多くの人にとってもはや生活の一部となった。自分の見たもの、感じたものをアップロードして共有しあうSNSの世界は、その人のデジタル世界の分身といっても過言ではないだろう。 今、そのSNSがディープラーニングという画期的技術により、また一歩進化しようとしている。今回は、大手SNS企業達のディープラーニングに関する取り組みと、その未来についてご紹介したい。 ▼関連記事 ABEJAと三越伊勢丹、最先端技術「ディープラーニング」で店舗開発 Facebookは2013年からディープラーニングに本格的に着手 引用:ソーシャルネットワー

世界が激震する「ディープラーニング」がロボットにもたらすもの

ドラえもんが発明される22世紀まで、あと85年となった。 残念ながら、我々の周りにはまだ世話を焼いてくれる家政婦ロボットや、人間と同じようにした思考を持ち、自分の判断で行動するロボットは存在していないが、確実にその未来に向けての距離は縮まってきている。 例えば、Amazonが2013年に発表した空からお届け物をしてくれるドローンや、Googleが目下開発中の自動運転車、これらも立派なロボットなのである。 今回は、我々の身近に迫りつつあるロボットと、ディープラーニングが合わさる事によって実現されるかもしれない未来の姿についてご紹介したい。 我々の生活に溶け込み始めているロボット 引用:ロボット×

ビッグデータが予測する未来、Predictive Analyticsとその開発企業に迫る

皆さんはPredictive Analyticsという言葉を聞いたことがあるだろうか?直訳すると予測的分析となり、大量のデータを統計的に解析する事により未来予測を可能とする技術の事を指す。これだけ聞くと何だかSFチックで遠い未来の世界の話のように感じられるが、実はアメリカでは既にこのPredictive Analyticsをビジネスに活用し始める企業が出てきている。   この背景には、従来は統計学を専門的に学んだデータサイエンティストがいなければできなかった事を、誰でも簡単に利用できる様にしたSaaS型のPredictive Analyticsサービスを提供する会社が出現し始めた事が

iBeaconによるビッグデータ取得で店舗運営が変わる?! iBeacon関連企業4選

皆さんがIT、もしくは小売関係者ならiBeacon(アイビーコン)を知らない人はいないだろう。 (知らない人はこちらをチェック) 日本全体で約40%(若年層では80%弱)まで普及したスマートフォン、更に2013年ごろから登場したiBeaconにより小売業界のあり方は大きな変化を迎えようとしている。今回は、そんなiBeaconを活用して新たなサービスを提供するスタートアップ4社を紹介したい。   超音波&Bluetoothを活用するiBeaconプラットフォーム「Signal360」 引用: https://media.licdn.com/media/p/1/005/07d/13b/2

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