【まとめ】世界6カ国からご紹介!小売業界を進化させるテクノロジーとは?

WRITER : 岩田さゆり

  小売業界トレンド

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海外リテールテック13

引用:GATAG

最近、日本ではテクノロジーを導入する小売店舗が増えている。

例えば、大手小売チェーンのイオンは、在庫管理ロボットやRFIDを試験導入したり、大手スーパーチェーンは、セルフレジを導入するなどの動きを見せている。

このように日本の小売業界が変化をする中、海外ではどのような動きを見せているのだろうか?

今回の記事では、アジアと欧米から生まれた、もしくは導入されているリテールテクノロジーを6つ紹介していく。

アジアで注目のリテールテクノロジー

【インド】便利なEコマースで注目されているFlipkart

海外リテールテック9

引用:Flipkart

2016年からインドではEコマースにおける購買者数が増加している。

インドで最初にEコマースを普及させたのがFlipkartである。

インドのアマゾン(Amazon.in)の年間訪問数が6100万に対し、Flipkartは年間8300万もの訪問数があり、人気を博している。

人気のわけは彼らが提供するサービスだ。

Flipkartは顧客満足度を上げるため、全品送料無料や30日間商品の返品や交換に対応している。

さらに、代引き手数料が無料だということなどを、親しみやすいユニークなテレビCMで訴求し、現地顧客の信頼を得ている。

▼参照

Flipkart

【マレーシア】オンラインショッピングを実現したMyfoodlink

海外リテールテック7

引用:myfoodlink

myfoodlinkとは、myfoodlink Storefrontという小売業界のオンラインショッピングを実現させるサービスや、オフラインの在庫や売上の融合ができるData Managementを提供している会社である。

マレーシアの大手小売グループ、Presto Grocerはmyfoodlinkを導入して、国内で初めてスーパーマーケットのオンラインショッピングを行った。

以来、マレーシアではオンラインショッピングを行う店舗が増加している。

myfoodlinkは他にもBusiness Intelligenceというツールで、オンライン上での顧客情報や売上などを分析することができるサービスを提供している。

Shoppuの2016年度の調査によると、全体の25%のマレーシア人はオンラインでの購入はしないと答えているが、68%は実店舗よりオフラインで購入する頻度が高いと答えている。

オンラインショッピングはマレーシアの人々に着実に普及していっているようである。

▼参照

myfoodlink

【中国】大手企業3社がEコマース合弁会社Manda-Tecent-Baiduを設立

海外リテールテック6

引用:Ffan

2014年8月に中国商業不動産開発大手のWandaと中国インターネット大手Tecent、中国検索大手のBauduがEコマース合弁会社Manda-Tecent-Baiduを設立し、去年の8月からFfanというEコマースサービスを開始した。

Ffanはレストランや駐車場、映画チケットの予約を可能にし、オフラインサービスにつなげるサービスだ。

さらに、Ffanでは会員のポイントシステムを導入し、顧客との結びつきを強化している。

顧客はオンライン決済を利用できる上、どのジャンルの商品でも統合して決済を済ませることが可能だ。

▼参照

Ffan

欧米で注目のリテールテクノロジー

【イギリス】ソーシャルメディアの口コミを分析するbrandwatch

海外リテールテック4

引用:Brandwatch

Brandwatchはソーシャルメディア分析ツールで、ツイッターなどに載っている店舗に対する顧客の口コミから、顧客分析や顧客の評価を確認することができる。

Brandwatchを利用すれば、ソーシャルメディア上の消費者の声をリアルタイムで見ることができる。

さらに、Brandwatch のDemographic Insightsというサービスを利用すると、顧客の移住地や職業・性別などの、店舗に関する投稿を行った顧客の情報を明確化し、顧客分析に活かすことができる。

▼参照

brand watch

【カナダ】一つのPOSシステム小売・レストランのニーズを全てを提供するlightspeed

海外リテールテック15

引用:Lightspeed Retail

lightspeedは小売店やレストランを中心に、iPadを通じて利用するPOSシステムを提供している。

彼らのPOSは、在庫数や顧客管理、そしてEコマースの情報を統合することができる。

さらに、レストラン経営者は、オンラインでメニュー作成や、店舗内のレイアウトをカスタマイズしテーブルマネジメントを行うツールを利用することができる。

lightspeedは上記のソフトウェア商品だけでなく、タブレットに設置し、決済ができるクレジットカードリーダーなどのハードウェア商品も提供している。

顧客がわざわざカウンターに来て決済をするのではなく、店舗内のどこであっても決済を行うことを可能にした。

▼参照

lightspeed

【アメリカ】スマホを利用したインストアマーケティングを提供するAcuity Brands

海外リテールテック1

引用:Acuity Brands

Acuity BrandsのBytelightは店舗内の天井にLEDから消費者の位置情報を把握し、インストアマーケティングを行うサービスである。

インストアマーケティングとは、店内の顧客行動を分析し、売り場の陳列方法に活かすなど、店舗内で販売促進をはかるマーケティング手法である。

店舗の天井に備わったLEDは、ビーコンの役割を果たし、スマホを持つ顧客の位置情報を把握することができる。

顧客の位置情報によって、「この商品を見た人は次にこの商品を見た」などの分析が可能になる。

さらに、顧客のスマホからは、店舗内の商品の位置情報や、クーポンの情報を見ることができる。

▼参照

Acuity Brands

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リテールテクノロジーが変える、アジア・欧米の未来

海外リテールテック12

引用:GATAG

上で挙げた中国のEコマースFfanに代表されるように、アジアでは、Eコマースが普及しているようだ。

2014年の段階では、中国とアメリカがEC市場が市場規模の半数を占めていた。

eMarketerの調査によると、2018年には、1兆USドルを越えて全世界の40%以上を占めるようになると言われている。

アジアの中でも、特に中国はEコマースに注力をしており、今後もアジアだけでなく世界を牽引していくだろう。

一方で、上で挙げたアメリカのBytelightに代表されるように、欧米ではインストアマーケティングが普及しているようだ。

アメリカでは上記の位置情報を活用したインストアマーケティング以外にも、デジタルサイネージを利用している店舗があるようだ。

実際に大手小売チェーン店のWalmartは、新商品の紹介やキャンペーンを打ち出す際にデジタルサイネージを利用している。

テクノロジーの活用により、小売店舗は新らたな販売形態や顧客とのつながりを築き上げていくだろう。

今後もテクノロジーの活用による小売業界の発展から目が離せない。

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